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単発記事
治療院経営に大いに役立つ「日本の医療に関する意識調査」に学ぶ治療院経営
日本医師会総合政策研究機構(日医総研)は、「日本の医療に関する意識調査」の結果を過去6回公表している。同調査は全国の20歳以上の一般国民を対象に2002年から実施しており、今回紹介する7回目は昨年7月に調査が行われ9月23日に公表された。調査対象は全国の20歳以上の男女1212人、調査地点は157地点である。調査内容は「新型コロナウイルス感染症の拡大の中での新たな生活習慣、不安感」「医療への満足度、今後の医療への期待」「かかりつけ医がいる国民の割合の変化、かかりつけ医の見つけ方に関する意見」などだ。
これらは医師と患者に関する調査だが治療院運営に大いに役立つ。調査結果の「医師」を「治療家」と読み替えながら読み進めてほしい。

図 感染拡大による生活全般の変化(複数回答 n-1212) 【調査結果】新型コロナウイルス感染症の感染拡大による生活全般の変化(複数回答) 生活様式の変化と健康上の影響では、「手洗い、うがいなど衛生面に気を付けるようになった」人は92・6%であった。外出自粛のため「外出や人との交流が減って精神的不調やストレスを感じるようになった」が35・6%にのぼり、「運動不足で体の不調を感じるようになった」は20・7%だった。不調を感じている割合は女性のほうが男性より高い傾向が見られた。
一方、人々の間で医学や医療に対する意識の高まりが見られ、「感染症やワクチンなど医学への関心が高まった」が37・2%、「医療・保健の重要性を感じるようになった」が33・7%を占め、「自身の健康に対する意識が高まった」という回答も34・6%を占めている。新型コロナウイルス感染症の感染拡大は国民の生活様式に関する意識を変えた。人々の間に日常的な健康管理に対する意識が高まっている。今回は図示できなかったが、自身で健康管理ができる医療に期待する割合が81.4%を占めている。自身で健康管理できるメニューのある治療院を考えてみたらどうだろう。

【調査結果】かかりつけ医と国民の安心感 かかりつけ医は、健診などの予防を含めた日常診療や、相談、病院との連携など、地域で果たす役割が大きい。また身近で頼りになり健康管理を行ってくれるかかりつけ医に対する国の期待は大きい。かかりつけ医を持つ人も多く、いないがいるとよいと思う人も数多くいる。かかりつけ医がいることで安心感が高まり、さまざまなアドバイスなどにより、自身の健康管理に対する意識が高まるという効果が明らかになっている。治療院を地域住民のための「かかりつけ医」と位置づける工夫が大切だ。工夫をするための参考に今号の図が大いに役立つものと思われる。 図 かかりつけ医の有無(n-1212) さまざまなデータがネット上にあふれている。情報の取捨選択力と他業種のデータを見て自分に応用できるかどうかを検討する力を備えることが自分の治療院の未来を開く。

  

※詳しくはひーりんぐマガジン73号秋号特集1をご覧ください。

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