特集　「医療に関する意識調査」にみる治療院への応用

2022 10/31

　日本医師会総合政策研究機構(日医総研)は、「日本の医療に関する意識調査」の集計結果を過去５回発表している。同調査は全国の20歳以上の一般国民を対象に２００２年から実施している。また、やや旧聞に属するが健康保険組合連合会（健保連）も「医療に関する国民意識調査」を公表している。
これらは内容的には医師と患者に関する調査だが治療院運営に大いに役立つ。調査結果の「医師」を「治療家」と読み替えながら読み進めてほしい。

日医総研は研究活動、情報収集、調査分析等を通じて日本医師会が目指す「国民のための医療政策展開」をサポートするシンクタンクとして１９９７（平成９）年設立された機関。「日本の医療に関する意識調査」の目的を、「日本の医療に対する国民の意識とニーズを改めて調査し、経年的な変化を確認する。」としている。
「医療に関する国民意識調査」を作成した健保連は、一定規模以上の社員（被保険者）のいる企業が設立する健康保険組合の連合組織として、各健保組合の活動を支え保険者機能の充実・強化に向けた活動をしている。「医療に関する国民意識調査」は医療制度改革の流れの中で、一般国民が医療に対して抱いているさまざまなニーズ等のデータを収集・分析し、今後の医療政策の検討に資する基礎資料を整備することを目的としている。

■ 医療機関の選択

医療機関を選ぶときの情報源（複数回答）・「健保連」

医療機関を選ぶ際の情報源は、「家族、友人、知人」「インターネットの情報」が群を抜いている。「家族、友人、知人」間の情報は、口コミ（メール含む）がほとんどである。
口コミはリピーターを作り、新規患者を生む。口コミを生じさせるための各種看板、院内掲示、口コミサイト参加、ホームページなどの工夫が、大切であることが図から読み取れる。